求人サイトを使ってエントリーをするとき、エージェントを使った求人探しよりも詳細が分かりにくいので、より注意して企業情報を見ないといけません。 ほとんどの情報を、求人票の企業情報から把握する必要があり、ポイントを押さえることで、入社後の条件の食い違いなどを防ぐことにもなります。 エンジニアは、転職適齢期が短い職業です。 入社できたとしても、またすぐに転職活動に戻ってしまうことは避けたいですよね。 転職活動をしている間は、体力的にも精神的にも、1番キツい期間とも言われているので、転職活動を繰り返す悪循環にハマってしまわないようにしましょう。

仕事内容のイメージをしっかり理解してからエントリーしよう

「仕事内容」に関しては、エンジニアの転職においてもっとも注目すべき企業情報だと思います。

例えば、エンジニアと一口に行っても、企業によってその名称、イメージが異なるという場合も多く見られます。

「○○エンジニア」、「○○アドバイザー」のように、どうしても名前だけで業務がどんなものか分かりにくいものがあります。

セキュリティのスキルを生かしたいエンジニアであれば、「セキュリティ」と名のつく企業には興味を示しますよね。

もし不安な場合は、面接を受ける前に企業にイメージを確認しておくのもいいことでしょう。

いざ面接となった時点で、「全然思っていた職種と違う」ということになってしまうと、エンジニアは入社への意欲を失い、また企業側が採用する可能性も低くなってしまうので、お互いにあまり有意義な時間ではありません。

また、「さまざまな職種を募集している」という場合。

こういった企業は、採用人数を多めに考えている可能性が高いので、転職には向いているかと思います。

しかし一方で、大量募集をしている企業には、「人手が足りていない」という何らかの理由が必ず存在します。

離職してしまう方が多い場合、「過酷な労働環境なのでは？」と不安になるでしょうから、募集している職種は多いながらも、なるべく一貫性のある募集をしている企業をチェックするようにしましょう。

給与体系と労働時間のシステムは企業によってバラバラ

もう1つ大事なポイントは、企業の「給与体系」です。

企業情報に載っている給与は、額面上の金額なのか、手取りの金額なのかを確認する必要があります。

大体の求人は、額面上の金額を掲載している場合が多いです。

そして、例えば「100,000円～200,000円」など給与の金額に開きがあるような企業は要注意です。

このような場合、努力次第で可能な金額ではあるのですが、ほとんどの場合低い方の設定に近い給与になってしまう可能性が高いです。

そしてもう1つは、「労働時間」です。

エンジニアは、どうしても残業する機会が多くなる職業です。

残業代がどのような体系になっているのかは、しっかり把握しておく必要があるでしょう。

優良な企業であれば、残業した分の給与をきっちり反映してくれるものですが、中には「みなし残業」というシステムの企業もあります。

これはエンジニアのように、ある程度の残業がすでに見込まれる職業によくある体系で、給与の中に、決められた時間分の残業代が、すでに含まれているというケースです。

残業をしなければしなかっただけ得にはなりますが、残業しなくてはいけないかどうかは、どうしても個人だけの問題ではない場合もありますので、しっかり残業代が全てもらえる企業を希望する場合は、注意しましょう。

企業側が誠意を見せてくれることを期待する

最後に、「労働条件」で注目すべきポイントです。

それは「週休2日制」、「完全週休2日制」という記載の違いです。

週休2日制とは、1ヶ月のうち、「週休2日が1週間以上ある」という状態のことを言います。

つまり、2回休みのある週が1回ある場合、残りの3週が1回ずつしか休みがなくても、それは週休2日制になってしまうのです。

毎週2日確実に休みがある「完全週休2日制」を希望している場合は、この記述に注目しておきましょう。

また、週休2日でも土日が絶対対象とは限りませんので、注意が必要です。

ここまで、企業情報の注目すべきポイントを紹介してきましたが、これらのことはどうしても、「面接の場で直接聞く」という行動が1番効果的な場合が多いです。

例えば給与の話なんかは、面接の前に細かく質問してしまうと、悪い印象を与えてしまう可能性があります。

しかし面接の場で正直に質問すれば、「あなたを本当に必要としている」という企業であれば、包み隠さず真実を教えてくれるでしょう。

「ここに入社したい」というエンジニアが、企業に対して誠意を見せるように、「入社してほしい」と思う企業側も、エンジニアに誠意を見せてくれるものです。

面接で質問してイメージと違った場合でも、それは転職失敗とはなりません。

もちろん成功でもありませんが、入社後にトラブルが起きるよりはマシだと割り切って、自分のイメージと近い企業を模索していきましょう。