どのエンジニアに向いているのか、適性を知る方法

どのエンジニアに向いているのか、適性を知る方法

2018/8/15 更新

自分の適正は知っておこう!

どのエンジニアに向いているのか、適性を知る方法

エンジニアという業界には、とても多くの職種が存在します。 自分がやりたい職種と、自分が向いている職種が一致すれば、今後も大きくエンジニアとして成長することが考えられます。 自分自身では、エンジニアとしての適性を判断するのは難しいものです。 そこで今回は、いくつかエンジニアの代表格をピックアップして、どんな人材が適しているのかを解析していこうと思います。 今回紹介するのは、エンジニアの代表格である「システムエンジニア」、「データベースエンジニア」、そして「プログラマー」の3つです。

 

エンジニアの花形になりたいのであれば「システムエンジニア」

「システムエンジニア」、通称SEは、システムの開発、設計などを担当し、テストを繰り返してシステムを作り上げていく、エンジニア界の花形のような存在です。

エンジニア業界におけるシステムとは、企業体制をコンピューターによって補助するために作られるもので、それは事業だけではなく経理や、社員のスケジュール管理などをすべてまかなう企業の中枢です。

システムを使用して仕事を進めて行こうと思ったら、まずは企業の「業務分析」からスタートさせなくてはいけません。

顧客との業務の内容、書類等の経路、さらには管理しなくてはいけない個人情報の量であったり、他のエンジニアの業務状況まで分析します。

システムエンジニアに向いているエンジニアは、まず間違いなく「エンジニアとしての知識を幅広く活用したい」と思っているエンジニアです。

身に付けていく知識は、カスタマーエンジニアの一面であったり、セキュリティーエンジニアの一面であったりと多岐に渡るため、簡単な道のりではありません。

マルチタスクなエンジニアというのは、そう簡単に現れる人材ではありません。

しかし、エンジニアとして開発の上流工程に立ち、現場の最前線で活躍したいという気持ちを持っているエンジニアは、システムエンジニアの適性があるでしょう。

突出した個性を披露したい人にオススメな「データベースエンジニア」

「データベースエンジニア」は、システムが扱っているデータが集約されているデータベースの扱いを主な業務としています。

データベースの設計というのは、システムそのものの設計よりも、どちらかと言うと「裏方」のイメージが強いです。

データベースと言っても、それはしっかり計算して作られたデータの「格納庫」であり、どんな形式を利用して、どのようにデータを保管していくのかを試行錯誤しながら、データベースエンジニアはスキルを上げていきます。

つまり、運用・設計・保守点検まで、データベースのスペシャリストにならないといけないということですね。

データベースエンジニアに向いているエンジニアは、「1つの突出したスキルでエンジニアとして活躍したい」という人材でしょう。

システムエンジニアよりも、データベースに関して突出した知識とスキルが必要とされるため、企業において「代わりがいない」という存在になれる可能性が高いです。

システムエンジニアが作り出したシステムの性能を、最大限に発揮させたり、現場の上流工程にも携わるケースも多い職種です。

言語の知識だけでは生き残れない「プログラマー」

最後は「プログラマー」です。

プログラマーは、システムエンジニア、ネットワークエンジニアなどが設計したシステムを基に、プログラミングという作業でアプローチしていく業種です。

開発・設計されたシステムが、いかに正確に世に出回るかというのは、このプログラマーの腕にかかっていると言ってもいいでしょう。

実際に顧客に提供するものにも携わるため、責任も大きいです。

プログラマーと言えば、入社してすぐのエンジニアが配属されるといったイメージもあります。

しかし、プログラマーにしっかりした人材がいない企業は、必ず上手くいきません。

プログラマーに向いている人材は、「プログラミングの知識がある」というだけではダメです。

システムエンジニアの作成したシステムの仕組み、さらには設計の意味をしっかり読み取り、忠実に作業をこなしていかなくてはいけません。

時には、システムエンジニアに対して、設計上の不備を指摘したりする役割もあるため、ネットワークの知識も豊富でないと、多くは務まりません。

「影で企業を支えながらも、しっかりスキルが認められるエンジニアになりたい」というのであれば、プログラマーは適任だと思います。

今回は3つのエンジニアについて、適しているエンジニアを解説してきましたが、もちろんこの3つには該当しない方もいるかと思います。

数えきれないほどの業種がエンジニアにはあり、企業によって呼称のされ方も違ったりします。

その中から適正を知るためには、やはりまずは自分が「こんなエンジニアになりたい」という、理想のエンジニア像を作ることから始めてください。