エンジニア業界の今後の展望

エンジニア業界の今後の展望

2018/8/15 更新

将来が不安な人も多い?

エンジニア業界の今後の展望

エンジニア業界は、あらゆる業界の中でも、突出して市場規模が大きいのが特徴です。 業界の歴史は浅いですが、労働者数、企業数などを考えても、世界トップレベルの規模です。 「人材が足りていない」というイメージがあるエンジニア業界ですが、企業の求めるニーズに達しているエンジニアが少ないというだけで、実際従事している人数は多いです。 今後のエンジニア業界は、どのようなルートを辿って、どんな未来が待っているのでしょうか? 未来のことは誰にも分かりませんが、現在のエンジニア業界が抱える問題などから、それを紐解いていきましょう。

 

成熟期を迎えている日本のエンジニア業界

エンジニア業界は、現在大きな「成熟期」に入っていると言われています。

エンジニアという業界が台頭してきたのは、1970年代ごろで、そこから一気に現在まで、加速の一途を辿っていました。

しかし、企業の動向や現場の傾向などから考えると、「サービスが一周した」、「アイデアを出し切った」と認識されることが多い業界となっています。

成熟期ということは、これからエンジニア業界を成長させていくために、これまで以上の努力とアイデアが求められるということになり、産業として大きく加速していくためには、少し難しい状況であると言えます。

そして、エンジニア自体の平均年齢が少しずつ上がってきているという現状もあります。

人数はそれほど減っていないものの、新しい「働き盛り」の年代が入ってきていないというのが、エンジニア業界が「人材不足」と認識されている1つの原因ではないでしょうか。

2003年頃から、若い世代のエンジニア業界への参入が減少し始め、「情報処理技術者」の試験も、数十万人規模で減少を続けていると言います。

働き盛りが減少している1番の原因は、「エンジニア業界=激務」というイメージが付いてしまったことでしょう。

メディアでも、エンジニア業界の過酷な勤務状況がクローズアップされたりすることは、以前より増えてきています。

日本の現状で、海外の企業と競争することはできるのか?

先ほど、日本ではエンジニア業界が「成熟期」に入ったと説明しましたが、他国のエンジニア業界事情はどうなっているのでしょうか?

海外でも、エンジニア業界は非常に大きな規模で動いており、近年では中国やインドなど、アジア諸国の企業が活躍するシーンも目立ってきました。

ということは、日本はエンジニア業界において、以前よりも激しい他国との競争を強いられることになっているのです。

日本のエンジニア業界は、海外の企業に対抗できるようなビジネスプランを模索している最中ですが、簡単に事業のスタイルを変えられないというのが、この業界の難しさでもあります。

アジア諸国だけではなく、アフリカなどの先進国ではない国でも、勢いのある企業は多く存在しています。

日本が競争力を高めていくためには、先ほども言ったように、*「成熟した業界を打破するビジネスプランの遂行」**というのが急務と言われています。

しかし何度も言うように、これまでのエンジニア業界の形を崩していくのは難しく、他国のエンジニア業界に比べて、大きく躍進することが予想しにくいというのが、日本のエンジニア業界の現状です。

エンジニア業界の需要自体は、間違いなく増加していく

日本のエンジニア業界の将来性について、プラスなところも紹介しましょう。

結果から言うと、エンジニア業界の需要は増える一方であり、決して下火になっているという状況ではありません。

日常生活、他業種のビジネスに関しても、エンジニア業界が貢献していく割合というのは、どんどん上がっていくことが予想できます。

世界規模で考えても、エンジニア業界の躍進は目覚ましいものがあります。

需要や業界自体の将来性は文句ないですが、先ほど言ったように、「若い世代の人材確保」というのが、やはり急務になってくるでしょう。

若い世代を育成する能力も、現職のエンジニアには必要です。

そして、日本のエンジニア業界が成熟している理由の1つに、「若い世代の発想があまり反映されていない」という現状もあるでしょう。

エンジニアの世代交代が上手くいけば、エンジニア業界はサービスをまだ2周も3周もできるという可能性が残されています。

エンジニア業界の「激務」というイメージを払拭しないことには、過渡期を上手く乗り切ることはできません。

世代交代に重きを置いて展望を考えることによって、今は評価が低い競争力も、十分高められるポテンシャルを秘めていると言えるでしょう。

そしてもう1段階将来を明るくするためには、海外の企業と切磋琢磨していくスタイルの確立をしないといけません。

大きく事業や経営の根本を見直すことは、並大抵のことではありませんが、どれだけこの難題を解消していけるかが、今後のエンジニア業界の展望に大きく関わってくることは間違いありません。